「新型インフルエンザの対応と免疫力強化について（MCMを用いた対策）」
平成21年12月10日
医学博士 藤井聡
目次
第一章新型インフルエンザの基礎知識
第二章新型インフルエンザ対策
第三章 新型インフルエンザに対する免疫力強化
付章 強毒性新型インフルエンザと事業継続対策
第一章 新型インフルエンザの基礎知識
1．新型インフルエンザの概要
新型インフルエンザウイルスとは、鳥類にのみ感染していた鳥インフルエンザウイルスが、遺伝子の変異によって、人の体内で増えることができるように変化し、さらに人から人へと効率よく感染するようになったものである（図1）。
人類にとっては未知のウイルスであり、人は免疫を持っていないため、容易に人から人へ感染して拡がり、急速な世界的大流行（パンデミック）を起こす危険性がある。現在最も新型インフルエンザに変異する可能性の高いウイルスとして、H5N1型があるが、実際にどの型が流行するかは明らかではない。
2．通常のインフルエンザと新型インフルエンザの違い
通常のインフルエンザは、比較的急速に悪寒、高熱、筋肉痛、全身倦怠感を発症させるのが特徴である。新型インフルエンザの症状は未確定であるが、大部分の人が免疫を持っていないため、通常のインフルエンザと比べると爆発的に感染が拡大し非常に多くの人が罹患することが想定されている。それと同時に肺炎などの合併症を起こし、死亡する可能性も通常のインフルエンザよりも高くなる可能性がある。
インフルエンザ脳症の合併例は、12歳以下の若年者に多く、発熱直後より意識障害が発生して重篤かする例が多く見られる。
毎年流行する通常のインフルエンザは、ある程度人と共存しており、高齢者や既に何らかの病気を持つ者を除き、感染による致死率は0.1％以下である。我が国では1年間に約1,000万人がインフルエンザに罹患し、約1万人が死亡しているという研究結果もある。
過去に流行した新型インフルエンザの一つとしてスペイン･インフルエンザ（1918年-1919年）がある。全世界で人口の25〜30％が発症し、4,000万人が死亡したと推計されている。新型インフルエンザが流行した際には、全人口の約25％が発症し、医療機関を受診する患者数は最大で2,500万人になると想定されている。また、過ちに流行したアジア•インフルエンザやスペイン･インフルエンザのデータに基づき推計すると、入院患者は53万人〜200万人、死亡者は17万人～64万人となる。また、地域差や業態による差があるものの、従業員本人や家族の発症等により、従業員の最大40％程度が欠勤することも想定される。
過去に流行したスペイン風邪（新型インフルエンザ）では、2力月間継続する流行の波が3回ほど見られた。ヒトへの感染性が強く大流行になりやすい。かつ、毒性が強く、致死率が2 ％に達する可能性がある。症状は未確定だが、脳や肺など重要臓器･器官が強く傷害される(表1)。
平成21年11月25日現在で国内で流行している豚インフルエンザはH1N1型で、致死率は通常の季節性インフルエンザと同様の弱毒注のものである。しかしながら、流行傾向には波があり、スペイン風邪同様に9ヶ月間程度に2から3回の流行を繰り返すようである。豚インフルエンザについては季節性インフルエンザの流行とあいまって今後も注意を要する。
2．新型インフルエンザの感染経路
毎年人の間で流行する通常のインフルエンザの主な感染経路は、飛沫感染と接触感染であると考えられている。新型インフルエンザにおいても飛沫感染と接触感染が主な感染経路と推測されており、事業所においての対策は、飛沫対策と接触感染対策である(後述)。空気感染の可能性は否定できないものの一般的に起きるとする科学的根拠はない。
インフルエンザウイルスは、口腔内の粘膜や結膜などを通じて生体内に進入する。そして、体内の細胞の中でのみ増殖することができる。外界（机、ドアノブ、スイッチなど）では数分間から長くても数十時間内に感染力を失うと考えられている。従って、事業所の空気全体を無理に清浄化する必要はない。
1) 飛沫感染とは感染した人が咳やくしゃみをすることで排泄する、ウイルスを含む飛沫（5ミクロン以上の水滴）が飛散し、これを健康な人が鼻や口から吸い込イルスを含んだ飛沫が粘膜に接触することによって感染する経路を指す。くしゃみの飛沫には約10万個のウイルスが含まれるといわれている。
2) 接触感染とは、皮膚と粘膜•創接触による感染経路を指す。例えば、患者の咳、くしゃみ、鼻水などが付着した手で、机、ドアノブ、スイッチなどを触れた直後に、その部位を別の人が触れ、その手で眼や鼻や口の粘膜を触れることで感染する経路を示す。鼻水には約200万個のウイルスが含まれるといわれている。
3) 空気感染 空気感染とは、飛沫の水分が蒸発して乾燥し、さらに小さな粒子（5ミクロン以下)である飛沫核となって、空気中を漂い、離れた場所にいる人がこれを吸い込むことによって感染する経路である。空気感染は起こりにくい。
3．新型インフルエンザA (H1N1)の臨床像（2009年7月）
潜伏期間は1～7日(中央値3～4日)。発症前1日から発症後5日〜7日まで、周囲を感染させる可能性がある。致死率は季節性インフルエンザと有意差がない反面、患者の年齢の中央値は12〜20歳で若く、感染者の80％が20歳未満。インフルエンザ脳症などは若年者に多く発症している。
症状①発熱、咳（患者の80％以上）
②熱感、悪寒、咽頭痛（患者の60～80％）
③全身けん怠感、頭痛（患者の40～60％）
④鼻汁、鼻閉、関節痛、筋肉痛、下痢、嘔吐（患者の20～40％)
⑤腹痛、結膜炎、呼吸困難 （患者の～20％)
従来の季節性インフルエンザワクチンは、新型インフルエンザには効果が期待できない。上記症状が出現した時点で迅速に、適切な医療機関（発熱外来など）を受診し、正確な診断を受けるとともに、診断が確定した時点でタミフルやリレンザなどの抗インフルエンザ薬の投薬を受ける必要がある。
インフルエンザワクチンではインフルエンザ感染を防ぎきれないが、重症化することを避けることができる。従って、インフルエンザの重症化を防ぐには、免疫強化が重要なキーポイン卜になる。
第二章 新型インフルエンザ対策
1．個人でできる対策
新型インフルエンザ感染対策として生活の中での対策は以下のとおりである。また、感染防止策例を表(1)(2)にあげる。
①対人距離の保持：通常、咳や鼻汁など飛沫は半径1～2m以内に落下する。感染流行の際には不要不急の外出を控え、不特定多数の人間の集まる場所を極力避けるようにする。また、業務のあり方や施設の方法を考え直す。
②手洗い：手洗いは感染防止の基本である。外出から帰社後や帰宅後には石鹸で、頻回に手洗いを行う。流水と石鹸による手洗いは、付着したウイルスを除去し感染リスクを下げる。濃度60〜80％のアルコール製剤で、ウイルスは死滅する。手洗いは15秒以上行い、その後に速乾性擦式アルコール製剤を両手にすり合わせる。
③咳エチケット：咳は人前から2ｍはなれておこなう。咳をしている職員は積極的にN95レスピレーターマスクなど規格製品を着用する。鼻水や唾液の付着したティッシュや使用済みのマスクは、きちんとゴミ箱に捨てる。その後、すぐに手を洗うべきではあるが、水道が近くにないときなどは速乾性擦式アルコール製剤で手をすぐに消毒する。
2．職場の清掃(強毒性インフルエンザ発症時)
感染者が咳やくしゃみを手で押さえた後や鼻水を手でぬぐった後に、机、ドアノブ、スイッチなどを触れると、その場所にウイルスが付着する。ウイルスの種類や状態にもよるが、飛沫に含まれるウイルスは、その場所である程度感染力を保ちうることがある。従業員が発症し、その直前に職場で勤務していた場合には清掃する必要がある。
ゴム手袋とマスクを着用し、作業着を着用して水と洗剤を用いて、新型インフルエンザに感染した従業員が触れたと思われる机、ドアノブ、スイッチ、階段の手すり、テーブル、椅子、エレベーターの押しボタン、トイレの流水レバー、便座等人がよく触れるところを拭き取り清掃する。食器•衣類も洗浄するようにする。感染者が長時間滞在した床はぬれモップで拭く。感染力は数分間から長くても数十時間内に失うと考えられているので、1回限りでも良い。作業後は手洗いを行う。清掃者の着用した作業着は洗濯し、雑巾やブラシは水で洗い触れないようにする。
3．休業について
発症前1日から発症後5日〜7日まで、周囲を感染させる可能性がある。周囲に感染させないために解熱後2日まで、あるいは症状が始まった翌日から7日目までは出勤しないように求められる。
業務を継続する際の感染防止策の例(1)
目的 従業員の感染リスクの低減
区分 業務の絞込み
・不要不急の業務の一時停止
・感染リスクが高い業務の一時停止
区分 全般
・在宅勤務、職場内等での宿直の実施
*在宅勤務実施のための就業規則等の見直し、通信機器等の整備を行う
区分 通勤（都市部での満員電車・バス）
・ラッシュ時の公共交通機関の利用を防ぐための時差出勤、自家用車･自転車･徒歩等による出勤の推進
区分 外出先等
・出張や会議の中止
*対面による会議を避け、電話会議やビデオ会議を利用する
区分 その他施設
・社員寮、宿直施設での接触距離を保つ（寮の二人部屋を見直す、食堂や風呂の利用を時間制にするなど）
目的 職場内での感染防止
区分 患者（発熱者）の入場防止のための検温
・従業員や訪問者が職場に入る前の問診や検温
*発熱による来所制限は、通常であれば38度以上が目安と考えられるが、事業所の判断によりそれ以下としてもよい（耳で測定する場合、外気温の影響を受けやすいことに注意する）
・発熱している従業員や訪問者は、出勤や入場を拒否する
区分 一般的な対人距離を保つ
・職場や訪問者の訪問スぺースの入口や立ち入れる場所、訪問人数を制限する
・従業員や訪問者同士が接近しないように通路を一方通行にする。
・職場や食堂等の配置替え、食堂等の時差利用により接触距離を保つ
・職場内に同時にいる従業員を減らす（フレックスタイム制など）
区分 飛沫感染、接触感染を物理的に防ぐ
・マスクの着用、手洗いの励行、職場の清掃･消毒
・窓口などでは、ガラス等の仕切りを設置して飛沫に接しないようにする
業務を継続する際の感染防止策の例(2)
目的 職場内での感染防止
区分 手洗い
・職場や訪問スペースに出入りする人は必ず手洗いを行う。そのために、訪問スペースに入る前に手洗い場所（手指消毒場所）を設置する。手洗い場所の設置が難しい場合、速乾性消毒用アルコール製剤を設置することも有効である。
区分 訪問者の氏名、住所の把握
・訪問者の氏名、所属、住所等を記入してもらう。（この情報は、後に感染者の追跡調査や感染防止策を講じるために重要となる。）
・海外からの訪問者については、本国での住所、直前の滞在国、旅券番号なども記入してもらう。
目的 欠勤者が出た場合に備えた、代替要員の確保
・複数班による交替勤務制（スプリットチーム制）、経営トップの交替勤務
・家族の状況（年少の子どもや要介護の家族の有無等）による欠勤可能性増大の検討
第三章 新型インフルエンザに対する免疫力強化
1．免疫機能と微量ミネラル
免疫機能の低下は発ガンや感染症の発生を誘発するため、我々の健康維持のために重要な問題である。例えば、疾病にかかるなどして生体に長期間ストレスが加わったときに、細胞機能の恒常性を保つために微量ミネラルの需要が増大する。半面、生体にストレスが加わると食欲不振などで微量ミネラルの摂取が減るために、微量ミネラルは容易に欠乏状態になる。これまで、微量ミネラルの欠乏症状は、疾病による摂取不足と症状の出現との因果関係を検討したり、土壌に含まれていない特定地域と疾病発症率とを疫学的に研究したりして同定されてきた。
亜鉛(Zn)は、生体内で200種類以上の酵素の構成成分として働き、非常に重要な役割を担っている。亜鉛が不足すると、酵素の働きが低下してタンパク質の産生がうまく行かず、傷口の修復がうまく行かなくなる。亜鉛は、また、免疫機構にも深く関与している。以前から消化器病の手術で、術後点滴はするが絶食状態にしておくと、免疫機能が低下して感染症に陥りやすくなることが指摘されていた。同時に傷の治りも悪くなることが知られていた。長年の研究の結果、15年ぐらい前からこれらは、組織の修復や感染防御のために亜鉛の需要が増大したにもかかわらず、絶食状態で亜鉛の供給が不足しているために生じたことがわかってきた（文献)。
マンガン(Mn)、銅(Cu)、セレン(Se)、などの微量ミネラルは免疫機構に関与する。これらの微量ミネラルが不足すると、活性酸素が過剰に産生されて免疫細胞が障害されるために免疫機能が低下するといわれている。セレンが不足した土地に住む住民はがんの発症や免疫異常、虚血性心疾患の発症率が高いことが疫学的な調査で明らかにされている。
2．免疫力強化によるインフルエンザ感染対策
インフルエンザ感染に対しては免疫機能を強化する必要がある。その対策の一つは、インフルエンザワクチンの摂取である。しかしながら、ワクチンは流行型が異なる抗原性のウイルスには効果がない。例えば、従来の季節性インフルエンザワクチンは、新型インフルエンザには効果が期待できない。
従って、新型インフルエンザや強毒性（鳥）インフルエンザに罹患した時に備え、日頃、各人に備わっている免疫力を強化させて、感染をなるべく軽症化させる努力をする必要がある。
① 精神的・身体的ストレスを避ける。
② 極力、感染の機会を避ける。
③ 身体に備わる免疫機能を賦活する。
身体に備わる免疫機能を賦活する方法として、日頃、常量および微量ミネラルを過不足なく摂取することが有効であろう。免疫の働きは細胞間の情報伝達に依存する。免疫の情報伝達では、ナイトカインの様なシグナル分子に依存する伝達様式や、免疫細胞どうしの伝達様式があるが、何れも非常に繊細な機構を備えている。
多発硬化症という神経の病気は自己免疫疾患の一種である。リンパ球の情報伝達に異常が生じて神経線維を覆うミエリンという物質に対する抗体が産生され、自分の神経を攻撃することで引き起こされる。カルシウムとマグネシウムの不足で発症することがあると報告されており、このような事例からも複数のミネラルボ免疫機構に作用することが推測されている。
3．MCMによる免疫力強化の可能性について
MCMは、茨城県大洗海岸で採取した海水より塩化ナトリウムを分離して結晶化させた常量および微量元素の集合体である。下記論文は、MCMによる免疫力強化をin vitroで実証したものである。MCMは、ヒトリンパ球やナチュラルキラーセルを活性化する効果がある。さらに、インターフェロンγなどのサイトカインの産生を高め免疫力を強化してインフルエンザ感染の重症化を防ぐ可能性がある。
Immunomodulatioii of Human NK cell activity by Marina Crystal Minerals
(MCM), A Crystallized Mixture of Minerals and Trace Elements from Sea Water
Mamdooh Ghoneum Takeshi Ogura
Nutrition Research Vol.19 (1999)1287-1298
Marina Crystal Mineral(マリーナ•クリスタル•ミネラル、以下MCM)は海水から塩化ナトリウムを分離して結晶化させた常量および微量元素の集合体である。本研究では、ヒトの生体内でナチュラルキラー細胞の免疫活性に対してMCMが賦活作用を持つことを検討した。健康体の20人に2ヶ月間、体重1キログラム当たり1日20ミリグラムのMCMを投与した。これらのヒトより求めたナチュラルキラー細胞の活性を標準
51-Crrelease assay法で検討した。次いでフローサイトメトリー法で、ナチュラルキラー細胞CD16比率とCD56/CD3比率を求めた。その結果、
1) 経口投与開始2週間後のナチュラルキラー細胞活性レベルは投与前の2倍に増強した。この活性化は経口投与開始1-2ヶ月後でも高レベルを維持していた。一方、MCMの投与を中断すると、ナチュラルキラー細胞活性はMCM投与前のレベルに戻った。
2) 免疫細胞中のナチュラルキラー細胞が占める割合の変化が無い一方で、ナチュラルキラー細胞全体で活性化された。これは、MCMが細胞1個あたりのナチュラルキラー細胞活性を増強した事を表す。
3) 抹消血管から採血したヒトリンパ球をMCMと16日間培養した場合、培養液中のMCM濃度(25μg/ml,100μg/ml)に応じてナチュラルキラー細胞の活性が155％、210％増強した事を表す。
4) 濃度100μg/mlのMCMとともに抹消血リンパ球を培養したところ、インターフェロンγの産生が8倍増強した。
5) MCMは、PHAやCon A，PWM等白血球分化物質を与えてリンパ球を培養した場合でも，与えなかった場合でも、免疫機能を抑制しなかった。
（付）強毒性新型（鳥）インフルエンザと職場の事業継続対策
事業継続計画の要点
新型インフルエンザの流行時は、各職場においても、従業員本人の発症や発症し事業者は、当該事業者や取引事業者の従業員が長期にわたり多数欠勤した場合に備えて、取引事業者や補助要員を含む運営体制について、業務量を含めた検討を行わなければならない。事業計画の継続要点については以下が指摘されている。
(1) 事業継続計画の立案に対しては、経営責任者が率先し、危機管理•労務•人事･財務･広報などの責任者を交えて行うことが必要である。労働安全衛生体制に係るので、産業医をメンバーに加える必要がある。
(2) 意思決定者の発症に備えて代替意思決定体制を構築する。分散した事業所がある場合には、流行時には各事業所での判断が求められるので、各営業拠点でも指揮命令系統の代替•バックアップを検討しておく。
(3) 職場での感染防止を図るために、一時休業などの方針や意思決定方法を検討しておく。
(4) 流行時においては日々発症者の発生状況について確認できる体制を構築する。
(5) 人員計画の立案上の問題点。従業員が発症したのみならず、家族の発症で看病が必要になり、相当数が欠勤する事態が想定される。協力会社を含む従業員の欠勤（最大40%)を想定して、事業継続体制を組む必要がある。早い段階で感染防止策を講じること、欠勤者数が増加する前に計画的に業務量を減少させることが重要である。新型インフルエンザ発生に備えて発生段階ごとの人員計画（従業員の勤務体制や通勤方法など）を立案する。従業員の感染リスクを下げるとともに、仮に従業員が感染しても代替要員が重要業務を継続することができる人員計画とすることが重要である。
(6) 発症者が多発した場合には、従業員に感染拡大防止の教育指導を徹底するとともに、顧客や利用者にも感染防止策の遵守を要請する。また、職場とともに家庭でも感染防止について対策を講じる。
(7)新型インフルエンザ発生時、従業員の安心とともに社会的信用を保つよう、事業者内外のコミュニケーションについて検討しておく。感染防止策の内容、継続する事業の内容について、取引先にあらかじめ周知し、理解を求める。感染した可能性がある者が発見された場合、新型インフルエンザによる業績への影響を必要な時に広報できるか否かを検討しておく。
以下にインフルエンザ蔓延と業務のイメージに関する時系列を示す。
参考資料
(1) 事業者･職場における新型インフルエンザ対策ガイドライン 厚生労働省編
(2) 医療従事者のための新型インフルエンザ対策実線ガイド 日本医師会編
文献
(1) 木村修一："微量元素と生体"木村修一、左右田健治 編1987,秀潤社
(2) 不破敬一郎:生体と重金属(講談社)P46-56.
(3) 竹内重雄:微量金属の生体内代謝と機能."微量金属と消化器疾患"荒川泰行、竹内重雄 編1990,p4-14,新興医学出版社
(4) 青木洋祐 監訳:"レジデントのための生化学.分子病態学へのアプローチ"1998,p195-204,文光堂
(5) 木村修一:微量元素の必須性.最新医学45(4):808, 1990.
(6) 根津理一郎、高木洋治、岡田正:高カロリー輸液と微量元素。最新医学45(4):706,1990
(7) 微量元素と神経系.Clinical Neuroscience, 12(2),1994,中外医学社
(8) 木村修一、左右田健次 編 微量元素と生体:秀潤社
(9) 必須微量元素の臨床、日本臨床:54(1996)
(10) 神経系と微量元素、Clinical Neuroscience, 1994
(11) 糸川嘉則、五島孜郎 編:生体内金属元素、光生館
